美容室で髪を切っている間に「薄毛予防にいいアレ、あるんですがね」なんて耳元で囁かれたら、ワラにもすがる思いでお金を払ってしまうかもしれません。だって、フサフサになりたいんだもの。

しかし世の中、そんなうまい話ばかりではありません。成年年齢が20歳から18歳に引き下げられる今年、特に若者を狙った消費者トラブルが増えるのではと懸念されています。

「薄毛予防」の無料検査のはずが?

父親が20代でハゲたのを知っていた、当時大学2年生のKくん(仮名)。

大阪・梅田の美容サロンのネット広告に掲載されていた「薄毛予防」の無料検査に惹かれ、最初は軽い気持ちで検査を受けたといいます。
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Kくんの頭皮を調べたサロンのスタッフはこう言いました「5年後には危ない」

出たー!これぞコンプレックス商法。劣等感を煽り、やばいやばいと追い詰め、気付くと契約させられているパターンです。

慌てたKくんは最初は1回2000円の「お試しプラン」にサイン。小額からアリ地獄へハマっていきます。
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2000円を払ったその1か月後には、定期的に通うことを求められ3か月で20万円の出費。ところがサロンでやってくれるのは、シャンプーをして頭に薬を塗り込むのみ。その薬もどんな薬なのか、確かではありません。

当然、効果は感じられず、Kくんは「もうやめる」と伝えます。すると、考え直すよう詰め寄られ、最後には根負けして今度は2年間で120万円のプランを契約。

しかし1年半が過ぎても効果を実感できず、サロンに通うのをやめたといいます。

コンプレックスを狙う悪徳商法

はたから見れば明らかな悪徳商法。なぜ気付かなかったのかと思う方もいるかもしれません。

しかし20歳そこそこの大人になりたてのKくんは、「劣等感から周囲に相談できず、正常に判断できなかった」といいます。
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後日ネットでそのサロンの口コミをチェックすると「強引に高額なプランを契約させられた」と訴える声が多数。そのサロン自体が気付くとなくなっていたんだとか。

将来ハゲるかもしれないという若者の不安につけ込むとは、悪質すぎる業者です。

若者を狙った悪質な勧誘が増加

未成年者が親の同意を得ずに契約した場合には、民法で定められた未成年者取消権によってその契約を取り消すことができます。しかし成年になってから結んだ契約は、未成年者取消権の行使ができなくなってしまいます。
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成年年齢が引き下げられる今年、ハゲたおっさんから未来を担う若者へ伝えたいこととは「うまい話には裏がある」「お金で解決できるハゲもあるから病院へいけ」ということ。

ハゲのために使えるお金があるのであれば怪しいサロンではなく、ちゃんとしたAGA治療のクリニックに通ってから、自分に合う薬をジェネリックで安く手に入れてくださいね。

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